福利厚生・ダイバーシティ

よく活用される主な制度

社員の生活を支える基本的な制度の中で、
特に充実している制度をピックアップしました。
なお、その他の基本的な制度については、
「募集要項」をご覧ください。

年次有給休暇

年次有給休暇取得実績平均（2025年度）＝16.4日

JEISでは、入社年度から毎年20日間の年次有給休暇を付与しています。
これは、労働基準法で定められた付与日数を上回る、独自の制度です。年休は最大40日保有することができます。

JEIS独自の年次有給休暇制度

継続勤務年数/年	0	1	2	3	4	5	6
年間付与日数/日	20	20	20	20	20	20	20

労働基準法上の付与日数

継続勤務年数/年	0.5	1.5	2.5	3.5	4.5	5.5	6.5以上
年間付与日数/日	10	11	12	14	16	18	20

在宅勤務制度

自宅で仕事をすることができる在宅勤務制度があります。社員全員に業務用のノートPC及び携帯電話が配布されているので、柔軟な勤務を行うことができます。

福利厚生社宅制度

賃貸住宅を借上社宅とする制度です。
家賃の6割を会社が補助します。ただし、会社補助額には以下の上限があります。
上限：単身世帯6万円、家族世帯7万円

住まい支援手当

福利厚生社宅に居住していない社員に月1万円が支給されます。

資格取得支援制度

社員の自己研鑽をサポートするため、
資格取得に関する支援制度を充実させています。
なお、資格取得を目指す上での研修や
通信教育などの制度については、
「人財育成・自己研鑽」をご覧ください。

人財育成・自己研鑽を見る

合格奨励金の支給

自己研鑽の促進として、会社が指定する資格を取得した社員には合格奨励金を支給しています。
国家資格やベンダー認定資格など、主に情報処理の資格が対象となります。

受験料の支援

会社が指定する資格の試験受験料を全額援助します。国家資格やベンダー認定資格など、主に情報処理の資格が対象となります。

育児に関する制度

「99.3％」以上―これは、JEISにおいて
育児休職を取得した社員のうち、
仕事に復帰する社員の割合です
（2021～2025年度実績）。
育児に関する制度の充実や、
制度の利用率が高いことを物語る数字です。
また、仕事と育児の両立に対する周囲の理解は、
JEISではあたりまえのこと。
仕事も家庭も充実させたいという社員を応援しています。
もちろん、男性社員もこれらの制度を利用しています。
ここでは、特によく利用されている制度を
紹介していますが、
他にも様々な制度を用意しています。

育児休職

育児休職利用者数　45名

※うち男性社員23名（2025年度実績）

子が3歳に達する前日まで取得できます。
（法律上は2歳まで）

育児支援

出産休暇または育児休職を取得後に復職した社員に対して、子が小学校に入学するまで子１人につき月額5,000円を支給しています。

育児休業援助金

育児休職期間中は、原則1歳まで雇用保険から「育児休業基本給付金」が支給されます。
さらにJEISでは、育児休職の全期間で、「育児休業援助金」を支給しています。（賃金の約15%）

プライベートの充実を支える各種補助制度

社員の充実したプライベートを支えるため、
各種補助制度を用意しています。
利用できるシーンが多く、
多種多様なメニューがあるのも魅力です。

JR東日本Gカフェテリア倶楽部

グルメ、旅行、育児、介護、レジャー、スポーツ、自己啓発など多くの場面で割引価格が適用される、JR東日本グループの福利厚生メニューです。

契約福利厚生施設

フィットネスクラブ、スキー場、リゾートホテルなど、JR東日本グループおよび会社契約の施設を割引利用できます。

クラブ活動

- マラソン
- ハイキング
- 野球部
- 水泳
- 写真
- サッカー
- 将棋
- ラクビー
- テニス
- バスケットボール
- 馬術
- ゴルフ

社員同士の交流の場として、
社内のクラブ活動が盛んです。
現在12のクラブがあり、クラブ活動を促進するため、
ユニフォーム制作や大会出場などに伴う費用を
会社が補助しています。
クラブによってはJRグループや
他社社員との交流などもあり、
仕事以外でも多くの人と関わりを持ちながら
充実したプライベートを過ごすことができます。
他社では少しめずらしい、
JEISの特徴のひとつでもあります。